健康関連取引適正事業団 |
健康食品|健康器具(健康用具)|寝具|家庭用健康治療機器(医療機器)|医薬部外品|
オール電化(家庭用電気機械器具)|太陽光発電機械器具(ソーラー発電)|家庭用火災警報器|
健康食品 | ||||||||||||||||||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
食生活の多様化により、消費者は食品に対して何らかの付加価値がついたものを好む傾向になってきています。健康食品とは、ビタミン・カルシウム等の健康に良いとされているものを添加したり、高タンパク質・低カロリー・糖分控えめ等、普通の食品よりも健康に良いとされている食品であり、通常の食品同様に種々の関係法令によって規制されています。 但し、注意点としては、必ず原材料を確認の上、食品アレルギーのある方は食しないで頂きたい。また、体質や体調により稀に合わない場合があるため、その場合は摂取を中止(中断)して頂きたい。医薬品服用の方、妊娠中の方、授乳中の方、未成年の方などは、医師、薬剤師に相談して頂きたい。尚、健康食品に係る関係法令は、食品衛生法、食品表示法、健康増進法、医薬品・医療機器等法、景品表示法、特定商取引法並びに、都道府県等が規制する消費生活条例等となります。
|
||||||||||||||||||||||||||
健康器具(健康用具) | ||||||||||||||||||||||||||
健康生活の多様化により、消費者は健康志向が高まり、商品自体も健康に対して付加価値が付いたものを好む傾向になっております。 健康器具とは、健康に良いとされる機能性を持った器具であり、消費者ニーズより多種多様の健康器具が製品化されています。 健康器具の主な商品としては、温浴器、健康寝具、浴用器、岩盤浴マット、温熱器、浄水器、アルカリイオン生成器、マイナスイオン発生器、空気清浄器などです。 特に最近の健康関連業界では、温浴器の普及推進が多いようで、健康器具のため効能・効果を表示することが出来ませんが、何種類もの鉱石・鉱物を部材として、温浴、塩素軽減、水の浄化又は、湯質を変えることにより快適な入浴が楽しむことが出来、美と健康維持にも役立ちます。 また、温浴器でも医薬部外品(前項の医薬部外品を参照)として数多くの効能・効果がある入浴剤的なものも普及が多い昨今です。但し、温泉効果、湯質を温泉に変える又は、温泉の成分が溶け出しなどの景品表示法(不当表示)違反なども多く見られますので、販売会社の常識又は、法遵守が問われております。 尚、鉱石を用いた遠赤効果による岩盤浴マットも健康維持や美において、若い女性から主婦層、高齢者に至る消費者からの支持が多いようです。 |
||||||||||||||||||||||||||
寝具 | ||||||||||||||||||||||||||
|
||||||||||||||||||||||||||
家庭用健康治療機器(医療機器) | ||||||||||||||||||||||||||
|
||||||||||||||||||||||||||
医薬部外品 | ||||||||||||||||||||||||||
|
||||||||||||||||||||||||||
オール電化(家庭用電気機械器具) | ||||||||||||||||||||||||||
家庭で「火」を使用していたものを電気で賄う暮らしで、クッキングヒーター・エコキュート(給湯)・暖房機器など、火を使わない暮らしのことです。環境に優しく、健康的で清潔、経済的などのメリットがあります。 |
||||||||||||||||||||||||||
太陽光発電機械器具(ソーラー発電) | ||||||||||||||||||||||||||
太陽光発電は自宅の屋根などに太陽電池(発電器具)を設置して発電するもので、地球環境に優しく、二酸化炭素を排出しない健康的な自然エネルギーです。発電した電気は、今使用している電気と同じように、家庭の照明器具や家電製品に使われます。 |
||||||||||||||||||||||||||
家庭用火災警報器 | ||||||||||||||||||||||||||
消防法改正にて、新築・既存住宅に限らず設置義務があります。また、配線工事が必要ない家庭用火災警報器には、リチウム電池式とAC100V電源の2種類があり、手軽に購入出来ます。日本国内では、技術基準に適した、日本消防検定協会鑑定マーク(NSマーク)が付いた商品を各自治体が推奨しています。 尚、「家庭用火災警報器は、設置義務があるから設置しないと国から罰せられる」又は、「家庭用火災警報器は、法定点検が義務となっており、専門業者の点検が必要である」などと称して不実を告げ、家庭用火災警報器を販売する悪質な業者には十分に気を付けてください。 |